故国の滅亡を伍子胥は生きてみれませんでしたが、私たちは生きてこの魔境カルト日本の滅亡を見ます。
2024/05 04 < | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 | 11 | 12 | 13 | 14 | 15 | 16 | 17 | 18 | 19 | 20 | 21 | 22 | 23 | 24 | 25 | 26 | 27 | 28 | 29 | 30 | 31 | > 06 |
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青洲のブログ より
上記文抜粋
・・・・・・・・・
国民に苦役を強いる恐ろしい国「日本」!!
戦争への道を歩む日本国は軍備を急速に進めていますが、今度は、国民に「重税」を掛ける準備をしています!!!!
ある日、銀行から連絡があり・・・
「16万円を預けてください!!」
「銀行が運用します!!」
「60歳まで、解約できません!!」
と迫られていると言います・・・!!
国民生活が、崩壊する「大増税」が始まる!!
選挙中は、何事も無いように装いながら、選挙で大勝した途端に「国民だましの大増税」を画策!!
選挙に勝ち国民の信任は得たので、何でもあり・・・・。
選挙期間中、消費税引き上げかそれとも凍結かと考える国民の姿を問う目で眺めていた安倍と官僚は、選挙が終わった途端にそれまでは話題にもならなかった消費税以外の増税を次々と検討しだしたのです。
・年間45万円所得税アップ。
・出国税。
・宿泊税。
・森林環境税。
・電子タバコ税。
・消費税10%。
現在、給与所得控除額は
・年収162,5万円以下は、65万円。
・年収1,000万円以上は、220万円。
・年収632万円は、180万円。この場合は、年間の必要経費は25万円。
・年収354万円は、180万円。この場合は、年間の必要経費は13万円。
と控除額が、大きく減らしてしまいます。
すなわち前述の
・年収632万円は、180万円。この場合は、年間の必要経費は25万円。
税額の計算をしますと、
何と所得税・住民税の合計が45万円にふえてしまいます!!
年収632万円のサラリーマン一人から、「45万円」の徴収ができるようになるのですから、まさに「サラリーマン」が金の生る木に変わってしまうのです。
日本の景気をかろうじて支えているのは、建設業界の特需ですが2020年ごろには今の建設特需も終了してしまいます。
そこへ消費税10%の実施により、日本経済は株価が急落してしまいます。
増税と、社会保障負担で可処分所得が減ってしまいますので、製造業から流通、小売業まで企業業績は悪化の一途をたどります。
その結果、給与は据え置きの上で「リストラ」が始まります!!
そして、追い打ちかけるように企業のAI化が急激に進んで人手不足どころか、「リストラの嵐」が、基盤産業に吹き荒れて失業者が続出してしまい国民生活はどん底に成ってしまいます!!
さて消費税が、実施されますのは2019年10月ですからこれに合わせて「資産防衛」を講じることが大切ではないかと考えます。
資産防衛
・増税対象の酒類や、日用品などの消耗品は「増税前」に買いだめするのは常識!!
・住宅の新築、リフォーム。
・自動車や、家電の買い替え。
要注意事項
・金融資産の運用にも注意する。株価の暴落が起こります。
最大の資産防衛策
金は、不動の価値を持っていますので手持ちの金融資産を秘かに「金」に変えておくことも・・・。
最強の資産防衛は一つ。
これからの厳して時代に対応する最強の手当ては、「農地」を入てして「自給自足」を目指すことが、生き残りの第一歩です。
そして最後は、用済みに成ると「戦地」へ送り込まれてさようならです・・・・・。
・・・・・・
・・・・・・・
抜粋終わり
日本国・日本帝国こそ、日本人の敵。
天皇とか愛国とかいうが、本当が逆賊の人食い。
奴らを退治するか。我々が皆殺しになるか。
そういう事態になりつつあるのかな・・・
お読みくださりありがとうございます。
上記文抜粋
・・・・・・・・・
国民に苦役を強いる恐ろしい国「日本」!!
戦争への道を歩む日本国は軍備を急速に進めていますが、今度は、国民に「重税」を掛ける準備をしています!!!!
ある日、銀行から連絡があり・・・
「16万円を預けてください!!」
「銀行が運用します!!」
「60歳まで、解約できません!!」
と迫られていると言います・・・!!
国民生活が、崩壊する「大増税」が始まる!!
選挙中は、何事も無いように装いながら、選挙で大勝した途端に「国民だましの大増税」を画策!!
選挙に勝ち国民の信任は得たので、何でもあり・・・・。
選挙期間中、消費税引き上げかそれとも凍結かと考える国民の姿を問う目で眺めていた安倍と官僚は、選挙が終わった途端にそれまでは話題にもならなかった消費税以外の増税を次々と検討しだしたのです。
・年間45万円所得税アップ。
・出国税。
・宿泊税。
・森林環境税。
・電子タバコ税。
・消費税10%。
現在、給与所得控除額は
・年収162,5万円以下は、65万円。
・年収1,000万円以上は、220万円。
・年収632万円は、180万円。この場合は、年間の必要経費は25万円。
・年収354万円は、180万円。この場合は、年間の必要経費は13万円。
と控除額が、大きく減らしてしまいます。
すなわち前述の
・年収632万円は、180万円。この場合は、年間の必要経費は25万円。
税額の計算をしますと、
何と所得税・住民税の合計が45万円にふえてしまいます!!
年収632万円のサラリーマン一人から、「45万円」の徴収ができるようになるのですから、まさに「サラリーマン」が金の生る木に変わってしまうのです。
日本の景気をかろうじて支えているのは、建設業界の特需ですが2020年ごろには今の建設特需も終了してしまいます。
そこへ消費税10%の実施により、日本経済は株価が急落してしまいます。
増税と、社会保障負担で可処分所得が減ってしまいますので、製造業から流通、小売業まで企業業績は悪化の一途をたどります。
その結果、給与は据え置きの上で「リストラ」が始まります!!
そして、追い打ちかけるように企業のAI化が急激に進んで人手不足どころか、「リストラの嵐」が、基盤産業に吹き荒れて失業者が続出してしまい国民生活はどん底に成ってしまいます!!
さて消費税が、実施されますのは2019年10月ですからこれに合わせて「資産防衛」を講じることが大切ではないかと考えます。
資産防衛
・増税対象の酒類や、日用品などの消耗品は「増税前」に買いだめするのは常識!!
・住宅の新築、リフォーム。
・自動車や、家電の買い替え。
要注意事項
・金融資産の運用にも注意する。株価の暴落が起こります。
最大の資産防衛策
金は、不動の価値を持っていますので手持ちの金融資産を秘かに「金」に変えておくことも・・・。
最強の資産防衛は一つ。
これからの厳して時代に対応する最強の手当ては、「農地」を入てして「自給自足」を目指すことが、生き残りの第一歩です。
そして最後は、用済みに成ると「戦地」へ送り込まれてさようならです・・・・・。
・・・・・・
・・・・・・・
抜粋終わり
日本国・日本帝国こそ、日本人の敵。
天皇とか愛国とかいうが、本当が逆賊の人食い。
奴らを退治するか。我々が皆殺しになるか。
そういう事態になりつつあるのかな・・・
お読みくださりありがとうございます。
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