桐一葉落ちて天下の秋をしる・・・。

シャンティ・フーラ　より

上記文抜粋
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フルフォードレポート英語版(9/27)：世界の主要な権力闘争と変化は１０月に予定されている　〜北方四島の二島返還、日露軍事同盟と経済同盟へ〜


竹下雅敏氏からの情報です。
　今回のフルフォードレポートは、かなり具体的な内容になっています。ただ、大統領選に関しては未だはっきりしないようで、それぞれの派閥の思惑が異なるようです。
　文中、これまで度々フルフォード氏が言及して来た将来計画機関について、重要な合意が行われたとあります。中身を見ると、これはＳＳＰ（秘密の宇宙プログラム）の地上版と言えるようなものに見えます。
　シリアに関して、白龍会が国防総省に具体的なアドバイスをしています。シリア・ウクライナに投資をしている石油会社のシェブロンとエクソンモービルの幹部を逮捕せよ、と言うのです。確かにこれで、“ハザールギャングと彼らのISIS傭兵軍を終わらせることになる”と思われます。要するに、シリア問題は最終局面が見えてきたということです。
　驚いたのは北方四島の二島返還がすでに確定しているという情報です。この問題は棚上げにされるのかと思っていたのですが、この情報が正しいとすれば、ロシア、日本共に痛みを分かち合い、それとともに“強力な日露軍事同盟と経済同盟”を生み出そうというわけです。もし本当なら、私は個人的に大賛成です。こうした交渉のために、鈴木宗男が呼び出されたと考えるべきなのでしょう。
　ハザールマフィアが完全に降伏するまで、権力闘争は激化し、世界の主要な権力闘争と変化は10月だということです。米大統領選を考慮すると、これはこの通りではないでしょうか。
（竹下雅敏）
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(9/27)
転載元） 嗚呼、悲しいではないか！ 16/9/27
世界の主要な権力闘争と変化は１０月に予定されている
世界の諜報機関と秘密結社内部の複数の信頼できる情報源は世界権力構造の重要な変化を１０月に予測している。闘争は米国とその軍産複合体を誰が支配するかに集中していると、その情報源たちは認めている。
ＣＩＡと国防総省の情報源は今は共に、ヒラリークリントンもドナルド・トランプも米国の次期大統領にはならないと言っている。

(中略)　

米拠点のＣＩＡ情報源は依然、副大統領のジョーバイデンが大統領になり、副大統領候補のティム・カインにすぐに置き換わるであろうと主張している。

(中略)　

しかし、国防総省情報源はバイデン大統領職は災難であると言っている。彼らはその代わりに、「１０月のサプライズは共和国が温存する新大統領候補ポールライアン議長やウェルファーゴＣＥＯを公に鞭打ちにして世間の注目を集めた上院議員エリザベス・ウォーレンのような新大統領候補を挙げるかもしれない」言っている。
白龍会としては、カナダの首相ジャスティン・トルドーが北米連合を率いることを推奨している。

(中略)　

この問題は先週の白龍会代表、ＣＩＡホワイトハットとアジアの秘密結社に中国政府代表を加えた間での交渉で浮かび上がった。会談は非常にうまく行った。中国政府とＣＩＡの間で、将来計画機関の設立に対する大規模な資金調達が可能であることが確認された。その機関の最初の仕事は米国を台無しにし、中東やウクライナをあのように不幸にしたハザールギャングの汚物を一掃することを指揮することである。この機関は最終的には海の魚を回復させ、砂漠を緑に変え、宇宙探索などの大規模開発に融資する何兆ドルもの年間予算を持つことになることが合意された。実際の作業は競争入札を経て民間に出すことになるので、スターリンスタイルの中央計画機関とはならない。
中国軍はこの機関を支援するために巨額の金塊を提供しており、一方であるアジアの王室がこの金塊で利用可能なドルを提供している。

(中略)　

ＣＩＡとモサド情報源は、米ドルは９月３０日に以降も継続するが、ドルは５０％切り下げられた米国内ドルとそのまま変化しない国際ドルに分割されると言っている。
しかし、国防総省とＣＩＡ情報源は、連邦準備理事会は正確にドルを管理する問題に関しては９月３０日以降は存在しなくなると言っている。

(中略)　

ＣＩＡ情報源は、中国は今、秘密裏にＳＤＲとＩＭＦを支配していると言っている。ＳＤＲや特別引出権は米ドルの代替案としてＩＭＦによって提案されている通貨である。

(中略)　

国防総省情報源は、「３０人のモサド／ＣＩＡ支配者がロシアのミサイル攻撃によって殺されたので、ＩＳＩＳがシリアとウクライナで敗北すれば新金融システムが稼動することが出来る」と言っている。
白龍会は国防総省に、シリアとウクライナでエネルギープロジェクトを推進している石油会社はシェブロンとエクソンモービルであると助言した。従って、ウクライナのＩＳＩＳとナチを止める最良の方法は、これらの企業の幹部を逮捕することであると彼らは言われた。

(中略)　

我々はバイデンの息子がウクライナのエネルギー商売に関与していることを知っているので、

(中略)　

うまく行けば石油会社の幹部の逮捕はこれらのハザールギャングと彼らのＩＳＩＳ傭兵軍を終わらせることになるだろう。

(中略)　

ブッシュ／クリントン／ロックフェラーマフィアが日本から強要した上場企業の株を戻させる動きもある。日本はこの動きに対してロシアの支持を得ようとしていると、アジアのＣＩＡ情報源は言う。彼らによると、紛争の四島に関するロシアとの平和協定は既に確定している。この協定で日本には最南端の２島が戻ってくる。その後、強力な日露軍事同盟と経済同盟が出現することが予想されると、その情報源は言う。
これは、ロシア大統領ウラジミール・プーチンが１２月１５日に日本に到着した時に発表されると彼らは言う。

(中略)　

ハザールマフィアの逮捕は続き、彼等が完全に降伏するまで激化すると、複数の情報源は認めている。この目的の為に、ハザールマフィアのトップボスであるベンジャミン・ネタニヤフは国連において最後通牒を突きつけられていると、国防総省情報源は言う。それが、ユダヤ人指導者のトップがニューヨークで真の中東の平和を得る為にトルコ大統領リジョップ・エルドガンと会談している理由である。


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抜粋終わり


京の風　より

上記文抜粋
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内閣府が南海トラフと首都直下の被災シュミレイーションを公表。早ければ、年内、１１月かも。
このタイミングで、内閣府が、発表公表です。

http://www.bousai.go.jp/jishin/nankai/nankai_syuto.html
もう、明治維新以来のセレブ達は、避難・移住先の確保、資産売却が終わったのでしょう。

「マトリックス」の最後は、　物理的破壊。

この前の戦争では、　300万人の死者のうち、兵士の7割が餓死でした。

パールハーバーのあと、急いで、シンガポールやインドネシア、そして、ミャンマーに大日本帝国軍を展開したとき、

当時の大本営は、まるで、兵站を考えないで、占領地域の拡大のみを目指したのです。

特に、ガタルカナルやインパールでは、あえて兵士を殺すため、としかおもえない作戦をとりました。

そして、最後は、ヒロシマ・ナガサキでした。

今回も、戦後70年のマネー拡大「マトリックス」、そして、明治維新以来の官僚無謬性「マトリックス」が、

　とことん、現実のイノチを無視して、国民から、「未来への希望」につながる道を閉ざし切ったときに、

それを、終わらせるかのように、巨大地震が襲うようです。

　内閣府のビデオでは、今後30年以内の発生確率７０％で、絶対に避けられないとし、　

　２０ＸＸ年の「ある冬の日」としています。

私は、日本経済が戦後の米ドル体制を支えていたことを考えると、10月に中国経済が、新たに米ドル体制を支える作用にもなりますので、

　11月8日に行われる大統領選挙の投開票、さらに、11月19、20日のペルーのＡＰＥＣでの日ロ首脳会談の後、あるいは、その前に、こうした事態が起きてもおかしくないと思います。

　政府が、ここまでシリアスに指摘しだした以上、本気で、いま、すぐ備えたほうがいいでしょう。

　「内閣府が公表した」　・・・　この事実を、私は、今朝の6時半の民放のニュースで知りました。



今、マスメディアの話題は豊洲問題で、都議会がゼネコンや元の地権者の闇を暴くのが、だいたい10月中旬でしょうか。

これはまた、人民元ＳＤＲのスタートでもありますし、北朝鮮対策も、6か国できまるでしょう。



で、ここでも注意してほしいのは、まず、「ホ」が野放しのママである上で、この大災害が来るのです。

そのうえで、これまでのやり方では、対応しきれないとして、

　医療とエネルギーに関する国家方針に、　そのあとは、劇的な変化が出てくるでしょう。

そのとき、統合医療を進めざるを得なくなります。

さらに、エネルギーでも、使えるものは、なんでも使え　ということになるでしょう。

また、実際の地震の後には、アメリカのみならず、世界中から、救援がくるでしょう。

そして、軽井沢では、誰かさんが監視し、いろいろと、「出動」するのでしょう。

　つい先日にまで、軽井沢でＧ７国土交通省サミットが開かれていました。そのとき、表の大臣の会議ととは別に、裏で、実務担当者の間で、日本の震災が話されなかったとは、考えにくい。

覚悟を固めましょう。　備えましょう。

さらに、

実際に、地震が来た日のあとに、どう復活するか、その手順も考えておきましょう。

　個人としても、地域としても、会社としても、国家としても。

なにより、地球の宝である、日本文化を生み出した、縄文以来の精神を持つ日本人の尊厳としても。



　ここで、緊急お知らせです。

今週末、10月1日（土）、午後2時～６時　信州中野で、未来創庵を開催します。

　参加費は、いつも通り、　1000円です。

　（翌朝は、直売農産物を買いに行きましょう）

　参加資格は、私の勉強会に来たか、あるいは、ＤＶＤを見てあること。

　希望者は、メールでどうぞ。　　　[e-mail]　　

　　　　０９０－９３７０－５７４０　　

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抜粋終わり

＞ハザールマフィアが完全に降伏するまで、権力闘争は激化し、世界の主要な権力闘争と変化は10月だということです。米大統領選を考慮すると、これはこの通りではないでしょうか。

＞　11月8日に行われる大統領選挙の投開票、さらに、11月19、20日のペルーのＡＰＥＣでの日ロ首脳会談の後、あるいは、その前に、こうした事態が起きてもおかしくないと思います。


あるように思える。



ふと思うのは、「養分・自然に近い人」は、地震よりも、現体制の社会が続く方が、過酷に思う。

いっそ、地震も起きたらいい・・・でも「大難を小難に」としたい。

死人は少ない方が、それも不慮の死・暴虐い殺された死、はなおさら・・。


＞パールハーバーのあと、急いで、シンガポールやインドネシア、そして、ミャンマーに大日本帝国軍を展開したとき、

＞当時の大本営は、まるで、兵站を考えないで、占領地域の拡大のみを目指したのです。

＞特に、ガタルカナルやインパールでは、あえて兵士を殺すため、としかおもえない作戦をとりました。


私もそう思う。



それだけで、なんらかの罪は天皇・皇族にもある。

無いわけがない。

＞もう、明治維新以来のセレブ達は、避難・移住先の確保、資産売却が終わったのでしょう。


天皇・皇族の償うべき罪は、外国でなく、自国の善良な庶民にある。

それを償わないのなら、死あるのみである。

彼らが死なないように、万民救済に励むことを祈る。


でも善良な庶民を殺すよりも、明治維新以来のセレブ達を皆殺しにしたほうが、労力も損害もすくなく、「楽」で、復興も楽に思えるし、「モラル」も一気に回復・是正できるので、地球の観点で言うと、これのほうが、合理的かつ効果的ですけど・・

やはり、非人間の隣人モドキのほうが、見ず知らずの人間よりも、大事かよ・・。




お読みくださりありがとうございます。