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故国の滅亡を伍子胥は生きてみれませんでしたが、私たちは生きてこの魔境カルト日本の滅亡を見ます。
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P R
戦闘教師「ケン」 激闘永田町編 より

上記文抜粋
・・・・・・・・
第二次日中戦争の現実味について・上
ケン先生は、日本が短中期的に中国と戦争する確率について、今のところ3~5%程度だが、今後30~40%程度にまで上がるのではないかと見ている。「まさか」と思う人も多いだろうが、1920年代や30年代初めに「日米戦争は不可避」と言えば大体同じような答えが返ってきただろう。

まずイデオロギー的に、日本は君主国家である上、一応形式上は議会制民主主義の態をとっているが、このいずれも現代中国からすれば「危険思想」「自国の体制を否定しかねない脅威」であり、共存の難しい体制である。
しかも、戦後日本は在日米軍のヘゲモニーの上に天皇制の存続と旧体制の温存が認められた擬制デモクラシーの国家・衛星国であるだけに、東アジア冷戦の終結によって在日米軍が撤退した場合、現行の霞ヶ関・自民党の支配体制は統治の正統性を失うことになる。
米国覇権の後退に伴って誕生する新中華帝国(仮称)と日本の現行制度の共存が困難である以上、日本政府は中国に対して遠からず「体制保証」を求めることになるだろう。それは、限定戦争を行って部分的勝利(例えば冬戦争におけるフィンランド)を得るか、核武装した上で北朝鮮がアメリカに対して行ったようなチキンレースを行うかでしか実現し得ない。さもなければ、1989年の東欧諸国のように自民党と霞ヶ関は自壊してゆくことになるだろう。
ケン先生的には、現時点の数字では無いが、最終的にその確率は、日中戦争が3割、核武装が5割、自壊プロセスが2割程度になるのではないかと推測している。

先にも述べたが、近代日本の戦争は、その大半が「やられる前にやれ」の発想に基づいて日本側から攻撃を仕掛けている。そもそも明治帝政成立に際しての戊辰戦争=倒幕戦からして、「このままでは幕府軍の近代化が進んで、数年後には太刀打ちできなくなってしまう」という判断から、薩長と王政復古派の公家が陰謀を巡らし、偽勅をつくってまで開戦に持ち込んでいる。

日清戦争は、外交交渉の中で浮上してきた天津条約案が「清国側に有利すぎる。このままでは朝鮮半島は清にとられてしまう」と日本側に判断され、危機感を覚えた日本政府は半島の軍事バランスを修正するために混成第9旅団を派兵する。この際、伊藤博文総理は平時編制の2千人程度を想定していたが、陸軍の川上操六参謀次長は戦時編制の8千人にして送ってしまう。派兵を決した伊藤にしても、不平等条約改正問題で非難にさらされる中で衆議院解散を控えて、「人気取り」あるいは「タカ派を抑える」という判断が働いていた。ところが、いざ派兵してみると、朝野のマスコミ、輿論が沸騰、さらに衆議院でも開戦論が圧倒的多数を占めるに至り、閣内でも大山陸相と陸奥外相が開戦を迫って伊藤は決断を余儀なくされた。

つまり、日清戦争は政策担当者の主観的には外交交渉の敗北を軍事的勝利をもって上書きすることを目的とし、政治的には朝鮮半島から清国の影響力を排除して日本の単独的影響力を確立することを目的として始められた戦争だった。実際、開戦に先だって日本軍が行ったのは朝鮮王宮の制圧と、李王家の確保だった。
ただし、大衆的には全く異なる文脈で受け止められており、キリスト者の内村鑑三ですら「日支那の衝突は避べからずと、而して二者衝突して日本の勝利は人類全体の利益にして世界進歩の必要なり」(1894年7月27日、国民新聞)という具合に「近代国家と封建国家による文明戦争」と捉えていた。

日露戦争は、もともと満韓交換論で妥結寸前にあった日露交渉について、日英同盟が成立したことを受けて、日本政府が満州利権を要求した結果、紛糾、日本側では「ロシアはいたずらに交渉を引き延ばしている」「ロシアがシベリア鉄道や満州のインフラ整備を進めた場合、日露が開戦した際、日本軍は戦力的に勝てなくなる」との見解が大勢を占め、早期開戦論が高まった。
日本国内の世論はすでに開戦に向けてヒートアップしつつあった。1903年10月下旬の『東京朝日新聞』の社説を見ると、「百戦、百勝の成算、我国にあること疑ひなし」(10/23)、「無期的に此痛苦を忍ぶは、有期的に戦争の痛苦を忍ぶに如かず」(10/24)、「帝国自身に和乎戦乎を決するの時機既に熟したり」(10/28)とばかりに、早期開戦を連呼している。
こうした状況下にあって、露清交渉のもつれから、駐満ロシア軍が奉天を再占領するという事件が起き、日本側の不信感をさらに煽ってしまった。逆に韓国では、11月に入って、ロシアの外交官や軍人が日本人居留民に襲撃される事件が相次ぎ、露日間の国民感情は悪化の一途を辿った。
明治帝は、1904年2月6日に開戦の勅命を下すが、ロシア側が全面譲歩した外交回答が東京に到着したのは、翌2月7日のことだった。

太平洋戦争については、ここで説明するまでも無いが、「国内の石油備蓄が尽きる前に開戦しなければ、一方的に屈服する他なくなる」という理由から、真珠湾に対する無通告奇襲攻撃を行った。無通告問題については以下を参照されたい。

・真珠湾攻撃はハナから無通告のつもりだった? 

ここで疑問に上るのは、「過去はそうだとしても、今の日本が中国と戦争する必要は無いだろう」というもの。だが、過去の戦争は、いずれも「外交的失敗を軍事力で覆す」「ジリ貧に陥る前に起死回生の一発を撃つ」に端を発しており、今日の日本が置かれた状況に似通っていることが分かる。

先に始まった米朝和解のプロセスにより、朝鮮戦争の終結が視野に入った結果、冷戦の最前線は北緯38度線から日本海に移りつつある。これは朝鮮半島が、世界システムとしての新中華帝国に組み込まれることを意味し、日本はほぼ単独で新帝国と対峙せねばならなくなる。
これに対し、旧帝国であるアメリカは、中国との直接対決を回避するため、前線をグアム線ないしはハワイまで下げる意向を強めている。この場合、軍事的には「在日米軍が撤退する前に、中国に先制攻撃を加えて、その勢力を削いでおくべきだ」と考えるのが、「合理的」となる。
自衛隊の充足度で考えても、現状でさえ定数を満たしておらず、隊員の質は年々低下する一方にあると言われており、「開戦するなら早いほうが良い。遅れれば、保有する全艦艇を動かすこともままならなくなる」という判断になるだろう。
中国軍の近代化については言うまでも無く、「開戦が遅れれば遅れるほど、自衛隊に不利になるから、尖閣で一戦を交えるなら、できるだけ早いほうが良い」という議論が自衛隊でなされているという報告を受けた。軍人としては当然の帰結であろう。
(以下続く)

・・・・・・・・
・・・・・・・
抜粋終わり

>現状でさえ定数を満たしておらず、隊員の質は年々低下する一方にあると言われており、「

放射能でパーになるから、年々落ちますは・・・


おなじく  より

上記文抜粋
・・・・・・・・・・
第二次日中戦争の現実味について・下

(前回の続き)
財政的にも日本は、現状でさえ毎年税収の2倍もの歳出予算を組んでおり、収支を改善する見込みはなく、低成長、技術的退潮、貧困化の下で、今後さらに悪化させて行く可能性が高い。この点でも、「開戦するなら早いほうが良い。戦時景気とインフレで財政赤字を解消できる」という認識を抱いたとしてもおかしくはない。
国力的には、2010年に中国のGDPが日本を追い越して、2017年には中国の12兆ドルに対して日本4.8兆ドルと対中4割近くにまで差が付いている。偶然なのか歴史のいたずらなのか、この「対中4割」はまさに1937年のそれと同じで、これまでの勢いでは中国の成長が続かないとしても、日中間格差が拡大の一途にあることは間違いない。

政治的にも、今の自民党と霞ヶ関は危機的な状況を迎えつつある。自民党・霞ヶ関とアメリカの関係は、冷戦期の東欧諸国共産党とソ連の関係と酷似している。ソ連邦の共産党と軍は、そのヘゲモニーの上に東欧諸国に共産党政権を成立させたが、それが撤退すると同時に瓦解した。
戦後日本のデモクラシーと議会政治は、占領軍支配下で昭和帝が下した欽定憲法(現行憲法)に基づいて成立しており、市民・国民が熱望して、あるいは血を流して獲得したものではない。現実に、議会選挙の投票率は国政で50%強、地方では30%前後という状態が続いており、デモや集会は警察の許可制、マスメディアは政府に従属、大学などの高等教育に対する政府統制も強化される一方で、およそ自由民主主義の実質を伴っていない。
在日米軍の撤退は、戦後体制における統治上の正統性の喪失を意味し、国民的支持が失われたままだと、現行の統治システムそのものが機能不全に陥る可能性がある。
これを回避するためには、大国と戦争して勝利することによって、独自の正統性を確立すると同時に、体制支持率(内閣支持率では無く)を回復させる必要がある。「アメリカがアジアから手を引いて孤立無援になる前に、対中戦を仕掛けて勝利しなければ、現行体制が維持できない」と政治家や官僚が考えたとしても不思議は無い。

また、経済的な行き詰まりから、資本の要請で1990年代以降、国民・市民に対する収奪が強化されつつあるが、これが国民統合力を低下させている。結果、統合を維持するために、政府はナショナリズムを称揚する傾向を強めているが、これが大衆の間で中朝韓やアジア蔑視を強化する方向に働いており、ひとたび戦闘が発生した場合、日露戦争や日中戦争が生起した際のように国論が沸騰、戦争支持が国を支配するだろう。日本政府としては、「小規模の国際紛争における勝利が望ましい」と考えても、国民が全面戦争を望む可能性がある。

以上の話は、個別的には荒唐無稽かもしれないし、「あり得ない」と一刀両断に処することもできようが、感情の底流にある一要素として何時どこで噴出するか分からない存在であり、歴史的には常に「あり得ない」可能性がいつの間にか現実のものになっていたことを忘れてはならない。例えば、日清戦争の前に、日清戦争後10年でロシア帝国と全面戦争をするなどと言ったところで、誰も本気で相手にしなかっただろう。イギリスとアメリカと中国と同時に全面戦争するなど、1935年の段階ですら、誰も本気で取り合わなかったに違いない。
少なくとも、第二次日中戦争の可能性は、確率論的には対英米中仏ソ戦争が起こる確率よりも高いと考えるのが妥当である。それは、現在の政治家と官僚、あるいは市民・国民が、80年前よりも賢くなっているという保証が何一つ存在しないことから説明できる。
だからこその「亡命」でもあるのだ。

だが、現実には憲法と国連憲章上の理由から日露戦争や太平洋戦争で行ったような先制奇襲攻撃が難しく、日本が中国側に対して何らかの開戦理由をこじつけて自衛権を発動する必要があるだけに、選択肢としてはなかなか成立しがたい。とはいえ、突発的に国境紛争が発生し、国論が沸騰して世論が対中戦争を支持する可能性は十二分にあると考え、確率を残してある。

より現実的な選択肢としては、既存のプルトニウムを利用して核弾頭を生産、核武装をもって中国に対して体制と領土(特に沖縄)の保証を要求するという、北朝鮮モデルが考えられる。
この場合、アメリカは在日米軍の撤退と引き替えに日本の核武装を容認する可能性が高まりつつある一方、中国の習近平主席は「中国は日本の核武装に関しても、一貫して反対の立場を強調してきた。これは今後も変わらない中国の外交方針だ」「(日本の核武装を阻止するためには)戦争も辞さない」との姿勢を示している(2017年11月の米中首脳会談にて)。
これは、一歩やり方を間違えると、国連憲章の旧敵国条項が適用されて安保理の許可無しで(例外規定)、軍事的制裁・介入が行われる可能性を示している。敗戦国で核武装したケースが無いだけに、現実的と考えるのが妥当だろう。この点、日露戦争では「長引けば列強が和平仲介してくれるはず」、太平洋戦争では「ソ連は中立条約を守るはず」などと常に楽観的であるのが日本エリートの特徴であり、今回も「敵国条項が適用されることはあり得ない」と判断すると見て良い。

ただし、日本側からすれば、「対中限定戦争よりはマシ」「財政負担も通常戦力増強より軽い」「国内にプルトニウムが余ってる」との理由から、「他に選択肢は無い」「北朝鮮は成功した」との判断がなされる可能性が高い。

他方、中国側からすれば、日本は現状でも「帝政」「デモクラシー」というイデオロギー的に相容れない存在である上に、世界有数の軍事力(予算レベルで7位前後、海軍力で世界第二位)を持つ「東洋最大の脅威」であるだけに、日本の核武装は中国の安全保障上、最大の脅威となるだろう。

最も平穏な道は、日本が核武装をちらつかせて実行する前に、中国側から体制保証を引き出す、という筋書きが考えられる。その場合でも、日本側は天皇制ないし議会制民主主義の放棄と人民解放軍の進駐が求められるかもしれない。
いずれにしても、非常に険しい道であり、現行の政治家や外交官に担える難易度では無いように思われる。

【追記】
もう一つ考えられるパターンは、ナチス・ドイツ型がある。極度の財政的緊張に陥った日本にポピュリズム政権が成立、緊縮財政を放棄して超規模の財政出動を行って大軍拡とインフラ整備を行うと同時に、排外主義を煽ることで破綻しかけた国民の再統合を図るというもの。この場合も、周辺国との摩擦が強まり、些細なことで戦争が勃発する恐れが強くなる。現在の日本が全体主義を求める理由については、近く見解を述べる。

・・・・・中略・・・

お答えにくい質問にご回答ありがとうございました。

 私個人も東北の震災の際「日本という国家は国民を守る気概を全く持っていないな」と強く思いました。

 ただ、ケンさんのような今まで政治にかかわっていた人間が、仮想敵国と認識している国に教員として就職するのは寂しいなあと感じたので安心しました。

 しかしこのような形で、日本の知性や技術の海外流出は止まらないのかもしれませんね。
 私の息子も車の整備士としてほとんど海外で仕事をしており、日本を労働環境をほとんど見限っております。

 中国でのご活躍にも期待しております、お体をご自愛ください。

Posted by 東北修理工 at 2018年06月22日 22:10

・・・・・・・・
・・・・・・
抜粋おわり

>「帝政」



>日本という国家は国民を守る気概を全く持っていない

の最大の原因と私は見ているし、多分正しい。

「天皇は神」で失政しても、許される。

敗戦し、国土が焦土となっても、廃位・退位もなされなかったことがその証拠。

で、安倍晋三はじめ、為政者・官僚はみんな無責任なのです。

で、中国にこいつを除去させるのですは。

これは意外と名案かもね。

DEEPLY JAPAN さんがブログで

>明治朝日本体制というのは、日本国民がどう感じる、どう考える、どう不安に思うかなんてことには関心がない。

と言われているが、為政者層は、日本の庶民という同胞を、「食い物」にしか思って無い。

それも「天皇は神で、人間・日本人はその奴隷・餌」って思想=日本会議・神社本庁・統一教会の思想=天皇崇拝なのである。

このような天皇崇拝を消滅させないと、天皇家とその徒党の悪政と、福一の放射能で日本人は死に絶える。

いっそ、まだマシな中華帝国への併合が、生き延びれる・・・。

糞味の糞が、天皇制日本の続行。糞味のカレーが中華帝国に日本が併合される。

でカレー味のカレーを喰いたいのなら、自力で天皇制を滅亡させる。

俺は食いしん坊なので、カレー味のカレーが食べたいですな。

天皇屋の「魔法の地震装置」がとまったとか・・・

京の風 より

上記文抜粋
・・・・・・・・
今朝7時NHKニュースは「地球深部探索船・ちきゅう」を運用していた「日本海洋掘削」の経営破たんを伝えた。

上記ニュースを、今朝7時に聞きました。

この船の所有は、海洋研究開発機構 http://www.jamstec.go.jp/chikyu/j  ですが、運用は、「日本海洋掘削」という会社でした。
さて、「ちきゅう」は、一体何をしていたのでしょうか? それの運用会社の「経営破たん」とは、何を意味するのか?

これまで、「ちきゅう」を使っていた、日本海洋掘削の 発注者やスポンサーは、誰だったのでしょうか? 

それが、なぜ、「ミサイル避難訓練」中止のすぐ後に、経営破たんなるのか、ですね。 



朝日では、以下のようなニュースが出ていました。

日本海洋掘削が更生法申請 探査船「ちきゅう」は継続へ  2018年6月22日23時21分 
写真・図版地球深部探査船「ちきゅう」

 世界の海上での石油や天然ガスの掘削事業を国内で唯一手がける日本海洋掘削(東証1部上場)は22日、東京地裁に会社更生法の適用を申請し、受理されたと発表した。負債総額は単体で約904億円。油田やガス田掘削の需要低迷が響いた。

 同社は1968年に設立され、石油資源開発や三菱マテリアルが大株主。世界各地の海洋で、やぐら(リグ)を使った石油や天然ガスの掘削を請け負ってきた。原油安で油田やガス田掘削の需要が低迷し、新型のリグ2基への過大投資で業績が悪化。2018年3月期まで3期連続で純損益が赤字となり、18年3月末時点で155億円の債務超過に陥っていた。

 オランダの連結子会社も同時に会社更生手続きを申し立てた。こちらの負債総額は約321億円。

 日本海洋掘削の別の連結子会社が海洋研究開発機構の地球深部探査船「ちきゅう」の運用を受託しているが、市川祐一郎社長は「従来通り続けていく」としている。(桜井林太郎)



・・・・・・・・
・・・・・・・
抜粋終わり

>それが、なぜ、「ミサイル避難訓練」中止のすぐ後に、経営破たんなるのか、ですね。 

もしかして、地震で日本人を脅せなくなった?か・・・。

もしかして、奇跡的に天皇家とその周辺が

「旨い事禅譲して逃げ切って、その後安楽に戦争責任など考えず暮らせた方が、人間として幸せ。戦争責任を放置して、そのために逆にいつ処刑台に立つのか・・と恐れて生きるよりも、「悪かったので、もう天皇辞めて、みんなと共に生きます!」っていうのがもっと楽しいのがわかった。」

とでもなったのかね・・・

多分天皇家の最っとも核にはその可能性はあっても

アビ首相とかアホウ財相とかいう親戚・閨閥の天皇家の一党には不可能な話。知恵も徳もないからな。

まあ、イザナミよりも女カっぽいですから・・

中華丼でもいかが・・

お読みくださりありがとうございます。

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地主 いらない もうおわりな理由
  • from ナオト :
  • 2018/06/24 (03:53) :
  • Edit :
  • Res


田舎を廃れさせてるのはね

田舎が栄えると
誰も地主や地域のボスたち
の意見を聞かなくなるからなの


ほら 
都心って
地主とか 
地域の有力者がいても
目立たない存在でしょ?


都心で多くの土地を持っていたからと言って
周辺の住人たちが
御機嫌うかがいにこないでしょ?



時代も変化してきて 


それをわかってるの 





田舎をさびれた状態にしておけば
前よりもさびれた状態にさせておけば

いつまでも
強いのは地域のボスたち
有力者たちだけになる



みんなチヤホヤしてくれて 

自分の意向を聞いて動いてくれる


地域の権力者として敬われたい

みんなが意向を聞いてくれ
崇めてくれて 動いてくれる状態 


その状態がたまらなく心地いいの


だから
若い人たちをいじめさせてでも
いう事を聞かない人を追い出してでも
商店街をシャッター街だらけにしてでも
 


地主たちの集合意識は
田舎をさびれた状態にし続けようとするの


その地主たちの意向で  
今の政権与党も動いている


都心に一極集中させ
田舎をシャッター街化させているのは
地方のボスたちの意向なの 

地域のボスで
い続けたいから

発展すると自分が軽く見られるようになるから

だから 
地域を疲弊させ 
さびれさせているの


そして
土地は そのような状況を哀しんでいる


地主をいらない存在と想いはじめている 」」
http://blog.livedoor.jp/ushirodate/archives/76094435.html?p=2
から引用

「ターゲットの「兵力を大幅ダウンさせる」じゅもんです。

使うコツは、小さく声を出して、小さくつぶやく。

できれば静かなところでつぶやきましょう。

うるさいところであれば、自分の耳を手でふさいで、つぶやいた声が自分自身の中で響くようにしてみましょう。


今の時期で旬なのは、これかな。



教育委員会 いらない もうおわり

教育委員会 いらない もうおわり

教育委員会 いらない もうおわり


学校の先生 いらない もうおわり

学校の先生 いらない もうおわり

学校の先生 いらない もうおわり」
http://2011nishiyan.blog.fc2.com/blog-entry-634.html
から引用

 土地は地主 いらない もうおわりを唱えてもいいと思います。
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